おはようございます、FXおやじです。
2026年8月26日（水）朝9時30分現在のドル円は、1ドル＝159円台前半を中心に推移しています。
昨日から値動きは比較的落ち着いていますが、今夜21時30分には、米国の物価や景気を確認する重要指標がまとめて発表されます。
朝の段階で無理に方向を決めつけず、今夜の急な値動きに備えることが大切です。
朝9時30分のドル円は159円台前半
昨日25日のドル円は、一時159円49銭前後まで上昇しました。しかし、その後は原油価格と米長期金利が低下したことでドル売りが入り、一時159円08銭付近まで下落しました。
今朝は159円台前半まで戻していますが、159円台後半を積極的に買い上げる勢いはまだ見られません。
市場では、今夜の米経済指標と、28日に予定されているジャクソンホール会議でのウォーシュFRB議長の講演を確認したいとの空気が強く、方向感が出にくい状態です。
ドル円の上値が重くなった理由
ドル円の上値を抑えている主な材料は、次の3つです。
- 中東情勢の緊張緩和期待による原油価格の下落
- 米国の消費者信頼感指数と新築住宅販売件数が市場予想を下回ったこと
- 米長期金利が低下したこと
25日に発表された米8月消費者信頼感指数は89.4となり、市場予想と前月の90.2を下回りました。
米7月新築住宅販売件数も前月比10.5％減の60.7万戸となり、米国景気に対する慎重な見方が広がりました。
一般的に米国の景気指標が弱く、米金利が低下すると、金利差を意識したドル買いが弱まりやすくなります。
一方、米国のインフレが収まらなければ金融引き締めが必要になるとのFRB関係者の発言もあり、ドル円の下値も限られています。
今朝発表された日本の指標
朝8時50分に発表された日本の7月企業向けサービス価格指数は、前年同月比3.6％となりました。
市場予想の3.2％と前回の3.2％を上回る結果です。
企業向けサービス価格の上昇は、日本国内の物価圧力が続いていることを示します。ただし、今回の結果だけで日銀の金融政策がすぐに変わるとは限らないため、ドル円の反応を確認してから判断したいところです。
本日の注目経済指標
- 10時30分：豪州7月消費者物価指数（CPI）
- 20時00分：米MBA住宅ローン申請指数
- 21時30分：米7月PCEデフレーター
- 21時30分：米7月PCEコア・デフレーター
- 21時30分：米4－6月期GDP改定値
- 21時30分：米7月個人所得・個人消費支出
- 21時30分：米7月耐久財受注
特に注意したいのが、21時30分の米PCEデフレーターです。
PCEデフレーターは、FRBが金融政策を判断する際に重視する物価指標です。市場では、総合指数が前年同月比3.6％、コア指数が同3.3％と予想されています。
複数の重要指標が同じ時間に発表されるため、最初の値動きと、その後の方向が反対になる可能性もあります。
今後のドル円で意識したい水準
本日のドル円は、まず159円を維持できるかがポイントです。
- 上方向：159円50銭付近から159円80銭付近
- 下方向：159円00銭付近から158円60銭付近
159円50銭付近を明確に上抜ければ、159円後半を試す動きが考えられます。
反対に159円を割り込み、その後の戻りも弱ければ、158円台後半まで調整する可能性があります。
ただし、今夜の指標発表までは狭い範囲で上下する可能性もあるため、動かない相場で無理にエントリーを繰り返す必要はありません。
初心者が気をつけたいこと
今夜21時30分は重要指標が集中しています。発表直後はスプレッドが広がり、価格が一瞬で飛ぶことがあります。
初心者の方は、次の点に注意してください。
- 指標発表直前の新規エントリーを控える
- ポジションを持つ場合は取引数量を抑える
- 損切り注文を入れずに放置しない
- 発表直後の最初の動きを追いかけない
私も昔は、重要指標で大きく動くと聞くだけで「チャンスだ」と飛び乗っていました。
しかし、指標発表直後は上下に激しく振られることがあります。方向が見えてから入っても遅くありません。
利益を狙うことより、想定外の動きから資金を守ることを優先しましょう。
まとめ
2026年8月26日朝9時30分のドル円は、159円台前半で推移しています。
原油価格と米長期金利の低下がドル円の上値を抑える一方、FRBの金融引き締めに対する警戒が下値を支えています。
本日の最大の注目は、21時30分に発表される米PCEデフレーターとGDP改定値です。
朝から無理に方向を決めつけず、159円を維持できるか、159円50銭付近を上抜けられるかを落ち着いて確認しましょう。
相場が動かない時間帯も、待つことは立派なトレード判断です。
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※本記事は情報提供を目的としており、将来の値動きや利益を保証するものではありません。投資の最終判断はご自身でお願いいたします。
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